「iFree（アイフリー）」はさまざまな投資ニーズに対応するファンドシリーズです。「投資（investment）を、もっと自由（Free）に」の思いが込められています。
世界中の多種多様なインデックスの中から、特色のあるセクターや特定分野に焦点を絞った指数を投資対象としたのが「iFreeNEXT」です。
NYSE FANG＋指数は、次世代テクノロジーをベースに、グローバルな現代社会において人々の生活に大きな影響力を持ち、高い知名度を有する米国上場企業を対象に構成された株価指数です。
NYSE FANG+指数は、これらの企業に同じ金額を投資したポートフォリオで構成されています。
アマゾンで買い物をする、グーグルで調べる、などなど「FANG」企業の製品・サービスは私たちが生活するうえで普段利用しているものばかりです。これからもクラウド、IoT（モノのインターネット）、AI（人工知能）、データアナリティクスなど先端テクノロジーにより、新たな手段や価値が生み出されていくことでしょう。
「バイオテクノロジー」は、生物の持つ能力や性質を上手に利用し、人間の生活や、環境保全に役立たせる、人類に欠かせない技術です。近年では「遺伝子組換え」や「細胞融合」などの技術が医療や環境保全のために活用され、地球規模の問題解決に役立つ技術として期待が高まっています。
NASDAQバイオテクノロジー指数は、NASDAQ市場に上場され、バイオテクノロジーまたは医薬品に分類される企業の株式の値動きに連動するよう設計されています。
iFreeNEXT NASDAQ100インデックスがベンチマークとするNASDAQ100インデックスは、米国ナスダック市場に上場する企業のうち時価総額上位100社の株式で構成される株価指数です。アップル、アマゾン、マイクロソフトなど、私たちの生活にも浸透しているITやバイオテクノロジーなどの、最先端技術を有するさまざまな企業で構成されています。
Nifty 50指数は、インドを代表する株価指数です。インドのナショナル証券取引所に上場する銘柄のうち、選定した50銘柄で構成されています。
米国に次ぐ、あらたな投資先として注目を集めているインド。近年では大手IT企業の進出や大規模なインフラ投資などに力を入れ、高成長が続くインド株に低コストで投資できるインデックスファンドが登場しました。米国以外の他の国に投資したいかたへ選択肢のひとつとしていかがでしょうか。
将来有望と考えられるテーマの、代表する銘柄に投資するアクティブファンドシリーズ。テーマ関連事業の売上高やテーマ関連事業売上高の総売上高に占める比率の見通し等を勘案し、10～20銘柄程度を組入銘柄として選定します。
スマートフォンの普及で世界中に普及したゲーム。2013年に12億人だった世界のゲーム人口は、2017年に22億人に達し、今後、その市場規模の拡大が期待されます。
eスポーツとは、エレクトロニック・スポーツの略で、電子機器を用いて行なうスポーツ・競技・娯楽を示す言葉です。日本ではなじみが薄いかもしれませんが、海外では「ゲーム＝スポーツ」として発展しており、数多くのプロ選手が誕生しています。今後、「五輪」の競技種目となる可能性も…？
ゲーム産業には、革新を続け産業の成長をけん引するさまざまな企業が存在しています。
ゲームソフトの企画や開発、マーケティングなどに携わる企業
ゲームプレイ動画の配信やeスポーツを視聴するシステムを提供する企業
EVとは、Electric Vehicleの略で、日本語では電気自動車といいます。EVは電動モーターで車を駆動させます。走行中にCO2や排気ガスを出さないため環境問題に対応。新たに必要となる部品の市場拡大や、構造がシンプルなため新規企業の参入も期待されます。
世界各国でEVへのシフトを促進する中、EV関連の「完成車」「部品」「素材」メーカーが恩恵を受け、勝ち組の企業に変化しています。
エドテックとは教育とテクノロジーを融合させ新しいイノベーションを起こすビジネス領域をさし、例としてインターネットなどオンラインシステムを活用した教育サービスがあげられます。
世界のエドテックの市場規模は5年で約2倍の6.6兆円に膨らむ見込みです。テクノロジーの進化とボーダレス化が市場拡大を後押しします。
また新興国における教育水準の向上が国の成長を促しています。新興国の所得水準の向上で教育支出は増加、留学援助など政府支援にも期待がかかります。
2000年以降、成長著しい中国。「インターネットプラス」や「メイド・イン・チャイナ2025」といった次の10年（チャイナⅩ）を見据えて、新しい事業領域で活躍する企業に注目が集まります。
「インターネットプラス」とは中国政府が2015年に発表したインターネットと既存産業を結びつけて新たな発展を推進する政策です。
情報インフラ（社会基盤）整備や、インターネット企業の上場支援などにより、ネットやビッグデータ、AIと実体経済の高度な融合の促進がされた結果、スマートフォンの普及によりオンラインビジネスが発達。モバイル決済など新ビジネスが次々と誕生しています。
中国政府は2015年5月に「メイド・イン・チャイナ2025」という行動計画を公表、製造業のさらなる強化を図る旨を示しました。安価な労働力や大規模な設備投資を強みとしたローエンド製品の大量生産国から研究開発を重視したイノベーション（技術革新）の推進などによりハイエンド製品を生み出す真のモノづくり大国へ転換をめざします。
