はじめての信用取引

信用取引は建玉を反対売買によって返済するか、現物株式で決済することによって、取り引きを終了します。

反対売買で決済する

買建ての場合は売却(売り返済)することで、売建ての場合は買い付け(買い返済)することで決済し、その差金を証券会社と受け渡しする方法です。

【買建て⇒売り返済】100円で買建てした株式を150円で売却した場合(A)、150円−100円=50円が利益となります。しかし株価下落により50円で売却した場合(B)には、50円−100円=−50円の損失となります。  【売建て⇒買い返済】100円で売建てした株式を当初よりも高い150円で買い戻す場合(C)、100円−150円=−50円が損失となります。しかし、株価下落により、当初よりも安い値段で買い戻す場合(D)は、100円−50円=50円の利益となります。

  • ※図はイメージです。手数料等は考慮していません。

現物取引では、証券会社に買付代金を支払って株式を取得し、取得した株式を売却した場合には、売却代金を受け取ります。お客さまにとっては、買付代金と売却代金の差額が損益となります。しかし、信用取引の場合は、買付代金と売却代金をそれぞれ受け払いすることはなく、反対売買のあと、手数料等を含めて計算した差額のみを受け払いされます。これを「差金決済」といいます。

現物株式で決済する

反対売買以外にも、現物の株式を使った決済の方法もあります。

【買建て⇒品受(現引き)】買建玉に対して、借りた資金を現金で返済して、現物株式を引き取ることを「品受(現引き)」といいます。現引きする時の株価ではなく、買建てた時の株価にもとづいて資金を返済し、現物株式を引き取ります。  【売建て⇒品渡(現渡し)】売建玉に対して、借りた株式にみあう現物株式を差し入れて、売却代金を受け取ることを「売建て⇒品渡(現渡し)」といいます。売建玉と同じ銘柄の株式を返済して、売り建てた時の株価にもとづいて売却代金を受け取ります。

投資資金が不足しているときや、保有している株式のリスクヘッジを目的とするのであれば、差金決済を、現物株式の予約買いや保有銘柄を追加購入する場合を目的とするのであれば、現物決済することで、投資目的にあった投資方法とすることができます。

このように、信用取引では、少ない資金で投資でき、また、さまざまな投資方法をとることができます。信用取引を資産運用に活用することで現物取引では実現できなかった様々な投資方法を行うことができます。是非、しくみやリスクなどをよく理解してから、お取り引きしてください。


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