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必要な保障を知ろう ライフイベントから考える必要な保険【出産】
かけがえのない命に恵まれた喜びと、その成長を見守る大きな責任を実感する出産。子どもが大人になるまでの養育費・教育費をどう保障するかが、保険の大きなテーマとなります。
マイホームの購入や病気リスクの高まりなど、生活のさまざまな変化が表われてくるのもこの時期です。これからは子どもの進学を見据えた長期的な資金計画と、子どもの成長やそのほか家計の変化に応じた保障額の見直しを節目節目で考えることが必要になります。
［必要となる保障］
学資保険 生命保険 医療保険 ガン保険など
教育費の保障
子どもの誕生から中学、高校、大学までの進学には、ある程度の年月がかかります。ですから教育費は貯蓄でカバーすることもできますが、後になって「計画通りにお金を貯められなかった」というわけにはいきません。月々の住宅ローンをはじめ、目前の出費がかさむと、資金計画を後回しにしたり、教育費のつもりだった貯金を取り崩してしまうケースもあります。教育費を計画的に貯めるのに適した保険が「学資保険」です。
学資保険は満期保険金の受け取りを15歳、18歳、20歳、22歳といったように、子どもの進学と一致させることができる貯蓄性を持った保険です。また、契約者の死亡時は以後の保険料が免除されますが、保障はそのまま継続されるため、万一の場合にも子どもに教育資金をのこすことができます。
死亡保障
子どもが誕生したら、配偶者の生活費の保障に加えて、子どもが成人するまでの生活費や教育費が必要になります。夫婦二人での生活時よりも、死亡保障額のアップを考えなくてはなりません。
例えば、万一、夫が死亡し、子どもがいる場合には、自営業のかたは遺族基礎年金、会社員のかたは遺族基礎年金にプラスして遺族厚生年金が受け取れます（子どもが18歳になる年度末の3月31日まで支給）。自営業のかたは、会社から支給される死亡退職金がないことも考慮が必要です。
遺族年金の年額の目安
| 子どもが1人 | 年額約102万円 |
|---|---|
| 子どもが2人 | 年額約125万円 |
| 子どもが3人 | 年額約132万円 |
| 子どもが1人 | 年額約161万円 |
|---|---|
| 子どもが2人 | 年額約185万円 |
| 子どもが3人 | 年額約192万円 |
- ※遺族厚生年金の年額は、平成15年3月以前の平均標準報酬月額（ボーナスを除いた月給の平均）を35万円、平成15年4月以降の平均標準報酬額（ボーナスも含めた年収÷12）を45.5万円とし、加入期間を25年（300月）として計算した場合の目安です。
いま加入している保険の保障額を希望通りアップできない場合は、子どもが一定年齢になるまで掛け捨てタイプの定期保険を追加して死亡保障を厚くする方法もあります。また死亡保障額は、子どもが成人した時点で減額が検討できます。
- ※遺族年金の受給要件や金額についての詳細は、社会保険庁のホームページなどでご確認ください。
医療保障
養うべき家族や、住宅ローンをはじめとする支払うべきお金が増えると共に、家計を支えるかたが病気やケガで入院した場合のリスクは大きくなります。会社員の場合は入院日額5,000〜7,000円、自営業のかたなら7,000〜1万円を目安に、医療費の負担に備えることを考えてください。
保障内容の見直しと同時に、定年後の医療保険の保険料の支払い方についても、そろそろ考えてもよいでしょう。保障期間が決められている定期型の医療保険や、生命保険の医療特約で医療の備えをしているかたは、保障が生涯続く終身型の医療保険への切り換えを検討してください。あまり年齢が上がってしまうと、自分の入りたい保険に加入しにくくなってしまいます。
年齢の高まりと共に、ガンにかかるリスクも高まります、ガンは高額の医療費が必要となる病気であり、子どもの誕生と共に、備えを厚くすることも考えられます。ガンに対する医療保障を厚くしたいというかたのための保険には、「ガン保険」があります。
医療保険は掛けたから安心ということではありません。病気にかからないことが一番よいことですので、日々の生活でご自身の健康に気をつけることが一番の保険となるでしょう。
その他の保障
住宅ローンを借り入れる時、「団体信用生命保険」に加入すれば、万一契約者が死亡した場合はローンの残金が保険金で返済されます。その後は遺族の住宅ローン負担がゼロになることを考え、死亡保障額減額の見直しができます。
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