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| ファンド名 | ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型) |
|---|---|
| 運用会社 | ピクテ投信投資顧問 |
| 投資対象地域 | グローバル |
| お申し込み単位 | 1万円以上1円単位 |
| 販売手数料 | |
| 信託報酬 | (*)1.2075% |
| 信託留保額 | 0.3% |
| 実績情報 |
|
新興国の高配当利回りの株式に投資。ピクテグループの新興国における幅広いネットワークを活用し、特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資。原則として為替ヘッジは行わない。毎月決算。
- (*)左記信託報酬のほかに、投資対象ファンドにおいて年率0.30%〜0.75%の信託報酬がかかります。 詳細は目論見書にてご確認ください。
[ ご注意 ]
- ファンドをご購入いただく場合は、必ず事前に「目論見書」を閲覧のうえ、内容をご確認ください。
- 「目論見書」は各ファンドの「目論見書など」ボタンをクリックするとご覧いただけます。
- 内容をご確認いただいていない場合、ファンドはご購入いただけません。
- 「目論見書」の書面による交付をご希望の場合には、ご購入前にカスタマーセンターまでご連絡いただき、コミュニケーターに直接ご請求ください。
- ソニー銀行の取り扱いファンドは累積投資型となるため、分配金は原則、税引き後再投資されます。ただし、お手続きいただくことにより分配金を受け取ることもできます(MMFは再投資のみです)。
以上、ご購入の際はあらかじめご了承ください。
2012年 4月 2日 更新
- ファンド名称
-
ピクテ新興国インカム株式ファンド(毎月決算型)
- 関係会社
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委託会社 ピクテ投信投資顧問株式会社 投資顧問会社 ピクテ・アセット・マネジメント・リミテッド
ピクテ・バンク・アンド・トラスト・リミテッド
ピクテ・アセット・マネジメント・エス・エイ
(ファンド・オブ・ファンズ形式で当ファンドが主な投資対象とするファンドの投資顧問会社)受託会社 三井住友信託銀行株式会社 (再信託受託会社) 日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社 - 信託期間・決算日など
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設定日 2008年1月31日 信託期間 無期限 決算日 毎月10日 ただし休業日の場合は翌営業日 - 手数料等
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<直接ご負担いただく費用>
販売手数料 換金(解約)手数料 − 信託財産留保額 解約申込受付日の翌営業日の基準価額の0.3% <間接的にご負担いただく費用>
信託報酬 実質的に純資産総額に対して年率1.9575%(税抜1.9%)程度 - ※この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組み入れ状況により変動します。
- 当ファンドの信託報酬
純資産総額に対して年率1.2075%(税抜1.15%) - 投資対象とする投資信託証券の信託報酬
新興国ハイインカム株式ファンド・・・純資産総額の年率0.75%
ショートターム・マネー・マーケットJPY・・・純資産総額の年率0.3%(上限)- ※上記の報酬率などは、今後変更となる場合があります。
その他の費用 以下の費用などを信託財産を通じて間接的にご負担いただきます。
- ファンドの監査費用を含む信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.0525%(税抜0.05%)相当を上限とした額)ならびに、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管費用など
- ※その他の費用については、定時または随時に見直されるものや、投資対象ファンドの売買条件や運用資産の状況などにより異なるものであるため、当該費用および費用全体の合計額(上限額などを含む)について、表示をすることができません。
- ファンドのリスク
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当ファンドは、実質的に海外の株式などに投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組み入れている株式の価格変動など(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
したがって、金融機関の預金と異なり元本や一定の投資成果が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り投資元本を割り込むことがあります。また、当ファンドは預金保険の保護の対象ではなく、信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。<当ファンドの主なリスク>
- 株価変動リスク
- 信用リスク
- 為替変動リスク
- カントリーリスク
- 加入協会
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日本証券業協会、社団法人 金融先物取引業協会
- 販売会社
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ソニー銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第578号
- ファンドの特色や基本情報につきましては、「ファンド詳細情報」画面をご覧ください。
- ファンドの詳しい内容につきましては、「目論見書」をご覧ください。