取り扱いファンド詳細


ファンド名 JFチャイナ・アクティブ・オープン
運用会社 JPモルガン・アセット・マネジメント
投資対象地域 アジア・パシフィック
お申し込み単位 1万円以上1円単位
販売手数料
信託報酬 1.7745%
信託留保額 0.3%
実績情報
  • 基準価額(チャート)
  • 分配金実績
  • 目論見書 など

今後予想される中国の経済成長の恩恵を受ける中国・香港の企業に投資。香港レッドチップ、香港H株、上海・深センB株、その他香港株式を主要対象とする。実質的な運用は、アジア地域において豊富な運用経験と現地に密着した調査体制を誇るJFアセット・マネジメント・リミテッドが担当。原則として為替ヘッジは行わない。

賢いファンド選びのコツ

ファンド選びの際には、騰落率・基準価額・販売手数料・信託報酬の4つにまず着目しましょう!

[ ご注意 ]

  • ファンドをご購入いただく場合は、必ず事前に「目論見書」を閲覧のうえ、内容をご確認ください。
  • 「目論見書」は各ファンドの「目論見書など」ボタンをクリックするとご覧いただけます。
  • 内容をご確認いただいていない場合、ファンドはご購入いただけません。
  • 「目論見書」の書面による交付をご希望の場合には、ご購入前にカスタマーセンターまでご連絡いただき、コミュニケーターに直接ご請求ください。
  • ソニー銀行の取り扱いファンドは累積投資型となるため、分配金は原則、税引き後再投資されます。ただし、お手続きいただくことにより分配金を受け取ることもできます(MMFは再投資のみです)。

以上、ご購入の際はあらかじめご了承ください。


2010年 9月 13日 更新

ファンド名称

JFチャイナ・アクティブ・オープン

関係会社
委託会社 JPモルガン・アセット・マネジメント
投資顧問会社 JFアセット・マネジメント・リミテッド
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
(再信託受託会社) 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
信託期間・決算日など
設定日 2004年1月16日
信託期間 2020年12月17日まで
決算日 年1回(原則として12月17日、ただし休業日の場合は翌営業日)
手数料等
<直接ご負担いただく費用>
販売手数料
換金(解約)手数料
信託財産留保額 解約申込受付日の翌営業日の基準価額の0.3%
<間接的にご負担いただく費用>
信託報酬 純資産総額に対して年率1.7745%(税抜1.69%)
  • ※上記の信託報酬には、投資顧問会社への報酬(年率0.5%)が含まれています。
その他の費用

以下の費用等を信託財産を通じて間接的にご負担いただきます。

  • ◆監査費用
    信託財産の純資産総額に年率0.021%(税抜0.02%)を乗じて得た額(ただし、年間315万円(税抜300万円)を上限とします。)を当該監査に要する諸費用とみなします。
  • ◆その他の費用
    • 当ファンドおよびマザーファンドにおいて投資する有価証券を売買する際に発生する手数料
    • 当ファンドおよびマザーファンドの資産を外国で保管する場合に発生する費用 等
  • ※その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率、上限額等を表示することができません。
ファンドのリスク

当ファンドはマザーファンドを通じて、中国・香港の株式を実質的な主要投資対象としますので、組み入れ株式の発行会社の業績、財務状況の悪化や倒産等の影響のほか、市場環境等の影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。なお、中国の社会的、経済的環境は不透明な場合が多く、先進国市場への投資に比べ、より大幅に価格が変動することがあります。また、外貨建ての資産に投資しますので、為替の変動により損失を被ることがあります。したがって、金融機関の預金と異なり元本や一定の投資成果が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、当ファンドは預金保険の保護の対象ではなく、信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。

<当ファンドの主なリスク>
  • 株価変動リスク
  • 銘柄選定方法に関するリスク
  • 中国・香港株のリスク
  • 為替変動リスク
  • 投資銘柄集中リスク
  • カバード・ワラント、株価連動社債のリスク
  • 流動性のリスク
  • デリバティブ商品のリスク
  • 外国投資信託等を通じた中国のA株投資にかかるリスク
加入協会

日本証券業協会、社団法人 金融先物取引業協会

販売会社

ソニー銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第578号

  • ファンドの特色や基本情報につきましては、「ファンド詳細情報」画面をご覧ください。
  • ファンドの詳しい内容につきましては、「目論見書」をご覧ください。



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