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取り扱いファンド詳細


ファンド名 MONEYKitベーシック(円)
運用会社 インベスコ投信投資顧問
投資対象地域 日本
お申し込み単位 1万円以上1円単位
販売手数料 なし
信託報酬 目論見書をご覧ください
信託留保額 30日未満の解約は1万口につき10円
実績情報
  • 基準価額(チャート)
  • 分配金実績
  • 目論見書 など

わが国の国債および政府保証債、適格有価証券・適格金融商品等、信用力の高い商品が投資対象。信託財産に組入れられる有価証券・金融商品の平均残存期間は90日以内。米国のMMFと同様な運用制限をもち、元本割れリスクが低く、安定した収益の確保を目指す。厳しい運用制限が評価され、米国スタイルのMMFとして日本で初めてAaa/MR1+(Moody's)を取得。

賢いファンド選びのコツ

ファンド選びの際には、騰落率・基準価額・販売手数料・信託報酬の4つにまず着目しましょう!

[ ご注意 ]

  • ファンドをご購入いただく場合は、必ず事前に「目論見書」を閲覧のうえ、内容をご確認ください。
  • 「目論見書」は各ファンドの「目論見書など」ボタンをクリックするとご覧いただけます。
  • 内容をご確認いただいていない場合、ファンドはご購入いただけません。
  • 「目論見書」の書面による交付をご希望の場合には、ご購入前にカスタマーセンターまでご連絡いただき、コミュニケーターに直接ご請求ください。
  • ソニーバンクの取り扱いファンドは、すべて累積投資型です。
  • ソニーバンクの取り扱いファンドはすべて累積投資型ですので、分配金は税引き後すべて再投資されます。
  • 再投資停止(分配金の払い出し)については対応しておりません。

以上、ご購入の際はあらかじめご了承ください。


2008年 6月 2日 更新

ファンド名称

MONEYKit ベーシック(円)

関係会社
委託会社 インベスコ投信投資顧問株式会社
投資顧問会社
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
(再信託受託会社) 日本マスタートラスト信託銀行株式会社
信託期間・決算日など
設定日 2001年4月10日
信託期間 無期限
決算日 毎日
手数料等
<直接ご負担いただく費用>
販売手数料
換金(解約)手数料
信託財産留保額 1万口につき10円(受益権の取得日から解約申込受付日の翌営業日の前日までの日数が30日未満の解約の場合にかかります。)
<間接的にご負担いただく費用>
信託報酬

信託元本の額に対して年率1%以内

【1】
各週の最初の営業日(委託会社の営業日をいいます。以下同じ)から翌週以降の最初の営業日の前日までの毎計算期にかかる信託報酬率は、当該各週の最初の営業日の前日までの7日間の元本1万口あたりの収益分配金合計額の年換算収益分配率の6%を乗じて得た率とします。ただし、当該率が0.2%以下の場合には、年率0.2%以内の率とします。

【2】
前【1】の規定にかかわらず、当該信託の日々の基準価額算出に用いるコール・ローンのオーバーナイト物レート(以下「コール・レート」といいます)が0.4%未満の場合の信託報酬率は、当該コール・レートに0.5を乗じて得た率以内の率とし、当該コール・レートが0.02%以下の場合の信託報酬率は、年率0.001%以内の率とします。

その他の費用

以下の費用を信託財産より実費として支払います。

  • 監査費用
  • 信託事務の処理に係る費用、信託財産に関する租税
  • 組み入れ有価証券売買時の売買委託手数料および手数料にかかる消費税相当額
  • 借入金の利息、委託会社の立替えた立替金の利息等
  • ※その他の費用については、定時または随時に見直されるものや、投資対象ファンドの売買条件や運用資産の状況等により異なるものであるため、当該費用および費用全体の合計額(上限額等を含む)について、表示をすることができません。
ファンドのリスク

当ファンドは、主に国内債券を投資対象としますので、金利変動等による組入債券の価格変動や、組入債券の発行体の倒産や財務状況の悪化等影響により、基準価額は変動します。したがって、金融機関の預金と異なり元本や一定の投資成果が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。また、当ファンドは預金保険の保護の対象ではなく、信託財産に生じた利益および損失は、全て受益者に帰属します。

<当ファンドの主なリスク>
  • 価格変動リスク
  • デフォルト・リスク
  • 金利変動リスク
  • 組入証券の発行者の信用リスク
  • 組入証券の流動性リスク
加入協会

日本証券業協会、社団法人 金融先物取引業協会

販売会社

ソニー銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第578号

  • ファンドの特色や基本情報につきましては、「ファンド詳細情報」画面をご覧ください。
  • ファンドの詳しい内容につきましては、「目論見書」をご覧ください。



ソニー銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第578号 所属協会:日本証券業協会、社団法人 金融先物取引業協会

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