サイト内検索  検索

もっと知りたい投資信託

ディスクローズ資料は投資信託の「教科書」

「目論見書」や「運用報告書」、「運用レポート」などのディスクローズ資料は、投資信託を選ぶ際も購入後も投資家にとって有用な投資情報を提供してくれる、大変重要なツールです。読んでいてわからないこと、疑問に思ったことは販売会社や投信会社に質問してみましょう。

  • ファンドのこれまで=運用実績や基準価額の推移など、今までのパフォーマンスをチェック
  • ファンドの現在=期中の運用状況や現在の市況に関するコメントで、現状を分析
  • ファンドのこれから=投資スタンス、相場の今後の見通しや分配方針をチェック

目論見書は投資信託の「設計図」

運用方針や投資対象は投資信託によってさまざまです。そこで投資信託の内容や運用方針を投資家に提供するため、販売用資料として「目論見書」があります。

目論見書は数十ページにもわたるボリュームのある説明資料であり、法令でその様式が厳格に定められていることもあり、内容もやや複雑です。しかし、最近ではファンドによって図やグラフを数多く使用し分かりやすいものも作成されています。

「目論見書」はたくさんの情報が掲載されていますが、必ず一通り目を通すようにしましょう。特に巻頭の「ファンドの概要」、「ファンドの特色」、「投資対象」、「投資リスク」は重要な項目なので購入前には必ずチェックしましょう。

運用報告書は投資信託の「成績表」

投資信託は年に一回以上決算が行われ、前回の決算以降の状況を「運用報告書」として作成することがすべての投資信託に法的に義務づけられています。販売会社から投資家に交付されますので、手元に届いたらどんな運用状況だったかを確認しておきましょう。
「運用報告書」の主な記載内容とそこからどのような情報が得られるかについて、下表にまとめました。これを参考にご自身が購入した投資信託の現状をチェックしてみてください。

運用実績

組み入れ比率の推移(例)

基準価額、株式の組み入れ比率、純資産総額などが記載されており、その投資信託の設定以来の概況がわかります

設定以来の運用実績(例)

当期中の基準価額と市況などの推移

基準価額の推移と、ベンチマークあるいは投資対象としている市場の代表的な指数の推移が記載されています。両者を比較することで、その投資信託が指数に対してどれだけパフォーマンスがあがったかをチェックします。
アクティブ運用で大きく下回っている場合は、「当期の運用概況と今後の運用方針」欄のコメントをあわせてチェックしておきましょう。

当期の運用の概況と今後の運用方針

当期中、どのように運用されたか、また市況環境とあわせて今後どのような方針で運用していくかがわかります。図表を用いてわかりやすく説明しています。

一口当たりの費用の明細

一口当たり、どれだけコストがかかったかがわかります。運用の際に発生した費用を信託報酬、株式や債券などの売買委託手数料、有価証券取引税に分けて報告します。売買の頻度が高い投資信託はこの金額が高くなります。
純資産総額の増減がそれほど大きくないのに一口当りの費用が高いときは要チェックです。

こんな項目もチェックしておこう

その他に、以下のような項目もチェックしておきましょう。

項目内容
期中の売買状況期中の株式や債券などの売買について、種類別に買い付け額・売り付け額がわかります。
主要な売買銘柄運用の主要対象としている有価証券について、売買金額の大きかったものの個々の銘柄がわかります。
組み入れ有価証券明細表実際に運用された株式や債券がわかります。組み入れ株式は銘柄ごとの株数、金額、業種について、組み入れ債券は種類別にその残高状況や残存期間について知ることができます。
信託財産の構成信託財産、すなわち純資産総額の内訳とその構成比がわかります。
資産、負債、元本および基準価額の状況株式や債券、コール・ローンなどの資産や負債の状況のほか、純資産総額、受益権総口数、一口当たり基準価額などがわかります。
損益の状況配当、有価証券売買損益、信託報酬など、損益の源泉について内訳を記載しています。これにより、その投資信託が何によって収益を上げたのかがわかります。

運用レポートについて

運用状況に関するディスクローズ資料として、「運用報告書」のほかに「運用レポート」を作成している投信会社が数多くあります。名称も「運用レポート」ではなく、「マンスリー・レポート」や「ウィークリー・レポート」などと投信会社によってさまざまです。
これらは、各投信会社が独自に作成するものですが、 1,2枚に運用状況がまとまっていますので有用な情報源です。通常、レポートにはその投資信託の概要、運用実績や組み入れ有価証券の内訳、投信会社のコメントなどが記載されています。

次へ(他の金融商品と比較する)

ソニーバンク取り扱いファンドのご紹介



ソニー銀行株式会社 登録金融機関 関東財務局長(登金)第578号 所属協会:日本証券業協会、社団法人 金融先物取引業協会