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市場参加者の多さがダイナミックな動きを生む
アメリカは雇用統計や消費者物価指数、四半期ごとのGDPの発表など、経済指標に対する市場の反応が日本に比べてビビッドな印象があります。これはなぜでしょう。
正確に調べたことはないですが、東京市場でも日銀短観やCPI、機械受注などの指標発表後に動くものの、ニューヨーク市場の方が大きく動きますね。アメリカの場合、ニューヨークタイムとロンドンタイムが重なることで、全体の市場参加者の数が多い、すなわち取引量が多いという要因などがあります。アメリカが世界経済を牽引しているということから、その国が今どうなっているのか、世界が関心をもって見ているアメリカの動向が為替に影響します。これらが、日米のマーケットのボラティリティ（予想される変動の幅）の違いだと思います。
マーケット情報のプロとして、日常的に目を通しているメディアやウェブサイトはありますか。
為替では、Market News Internationalというサイトです。この業界では有名な有料のニュースソースで、ロイターやブルームバーグでも「M.N.I.によれば云々」といった記事がよく見られます。無料でも一般の方々はアクセスできますが、情報の配信される時間が少し遅いです。また株式では、Market WatchとCNN Moneyいうサイトをよくみています。共に株式をメインにマーケット全体の情報が提供されており、速報だけでなく、その出来事における背景まで取り上げていることがある便利なサイトです。
ニューヨークという世界の金融の中心地にいる片山さんは、日本市場に対するアメリカの関心については、どのように感じられているのでしょう。
多くのアメリカの人は、自国通貨の米ドルが世界一だと考えています。これは流通量などを考えて紛れもない事実ですが、しかし、この考えによって円を使用する日本人、またユーロやポンド、フランを使用する欧州諸国の人と比べて海外通貨に対する関心は低い傾向があります。もちろん、マーケット関係者を除いた話ですが、海外通貨の話があがるのは旅行に行く時などに限られているのをみると、アメリカの人は円やユーロに対する関心は低く、そのときのレートを知らない人が多いと思います。
たとえばライブドア事件のとき、日本では市場に大きなインパクトを与えましたよね。それは、堀江元社長がマスコミにそれまで注目されていたとか、その年の初春あたりまでの上昇によって株式市場がかなり加熱していたとか、過去の経緯があったからです。
しかし、アメリカのメディアでは、日本の市場が急落したというその時の事実と、一部の記事しか伝えられていませんでした。その後、2、3日間の株価下落があって、米紙ウォールストリート・ジャーナルなどが日本はどうなっているかを詳しく取りあげた程度です。ライブドアのことも、「ホリエモンブーム」もそれほど知らない彼らにとっては、ライブドアショックは日本市場のひとつの事象でしかないわけで、それが市場全体に影響するとは考えられないわけです。
裏返せば、私たちもアメリカの市場を見る時に、過去の背景を知らなければアメリカの市場関係者とは異なる判断を下す可能性もあるということですね。
そうですね。こちらで報道されている最近の海外のニュースというのは、明らかに中国の事柄に偏っています。世界の工場となり、自分たちの地位を脅かす可能性の高まっている中国のことをアメリカは相当警戒していることが感じられますね。
- 勝負はマーケットが開く前の情報戦
- 市場参加者の多さがダイナミックな動きを生む
- 情報価値を高める、「説明」と「分りやすさ」
- 情報の命は新鮮度、それは不変です
- プロは目に見える数字の裏を見ている
