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ITのみならず多様な業種に高い成長性

次に個別企業の状況を説明させていただきますが、このリストはNifty指数を構成している大型株50銘柄の株式時価総額の上位20位を示したものです。

Nifty指数構成銘柄時価総額ランキング
（2005年12月30日現在）
順位	銘柄名	業種	比率(%)
1	オイル＆ナチュラルガス	エネルギー	12.48
2	リライアンス・インダストリーズ	素材	9.23
3	タタ・コンサルタンシー・サービシズ	情報技術	6.09
4	インフォシス・テクノロジーズ	情報技術	6.09
5	ウィプロ	情報技術	4.87
6	ブハルティテレベンチャーズ	電気通信サービス	4.86
7	ITC リミテッド	生活必需品	3.98
8	ステート・バンク・オブ・インディア	金融	3.56
9	ヒンドゥスタン・リーバ	生活必需品	3.24
10	ICICIバンク	金融	3.23
11	バーラト・ヘビー・エレクトリカルズ	資本財・サービス	2.53
12	ハウジング・ディベロップメント・ファイナンス	金融	2.24
13	ラーセン・アンド・トゥブロ	資本財・サービス	1.84
14	タタ・モータース	一般消費財・サービス	1.83
15	サティヤムコンピューターサービス	情報技術	1.77
16	ガイル・インディア	公益事業	1.68
17	スチール・オーソリティ・オブ・インディア	素材	1.67
18	HDFCバンク	金融	1.65
19	タタスチール	素材	1.57
20	バジャジオート	一般消費財・サービス	1.57

Nifty指数構成銘柄年間上昇率ランキング
（2005年12月30日現在）
順位	銘柄名	業種	年間騰落率(%)
1	ダバーインディア	生活必需品	125.3%
2	タタ・ティー	生活必需品	100.6%
3	ABB・インディア	資本財・サービス	98.2%
4	ラーセン・アンド・トゥブロ	資本財・サービス	87.4%
5	バーラト・ヘビー・エレクトリカルズ	資本財・サービス	80.9%
6	サティアムコンピューターサービス	情報技術	79.9%
7	バジャジオート	一般消費財・サービス	76.9%
8	リライアンス・インダストリーズ	素材	66.6%
9	ビデシュ・サンチャー・ニガム	電気通信サービス	64.9%
10	ブハルティテレベンチャーズ	電気通信サービス	59.7%
11	アソシエイティッドセメント	資本財・サービス	57.7%
12	ICICIバンク	金融	57.5%
13	ハウジング・ディペロップメント・ファイナンス	金融	56.9%
14	HCL テクノロジーズ	情報技術	56.7%
15	ヒーロー・ホンダ・モータース	一般消費財・サービス	50.1%
16	グラクソ・スミスクライン・ファーマシカルズ。インディア	ヘルスケア	45.7%
17	インフォシス・テクノロジーズ	情報技術	43.3%
18	オイル＆ナチュラルガス	エネルギー	43.2%
19	タタ・ケミカルズ	素材	42.0%
20	シプラ	ヘルスケア	41.0%

出所：bloombergよりPCAアセット作成

1位のオイル＆ナチュラルガスは石油ガス公社といいますが、国が約80％の株式を保有しており、国営企業ながらもインド最大の時価総額を誇る会社です。2番目のリライアンスは民間最大の企業で、石油化学やエネルギー関係の企業です。3位のタタ・コンサルタンシー、4位のインフォシス、5位のウィプロとありますが、この3社はインドのITソフトウエア開発の御三家といわれています。タタ・グループは日本でいうと三菱グループにあたるような大手財閥のグループで、タタ・コンサルシーはコンピュータのソフトウエア開発とコンサルティングが中心です。インフォシスもソフトウエア開発で、日本にも進出しています。ウィプロもソフトウエア開発の会社で、元財務官の榊原英資さんが現在も顧問を務めておられます。

加藤氏

右側の表は、2005年1年間の株価の騰落率順に並べたものです。時価総額上位20位に入っている企業と重なっている企業は約半数の10社となっています。1位のダバー・インディアは、石鹸やシャンプーといった日用品のメーカーで、インド国内の需要が伸びたことがその上昇の要因です。インドは紅茶の最大の消費国であり、輸入国ですが、タタ・ティーはタタ財閥の紅茶の輸入会社で、これも国内需要の伸びから大きく上昇しています。

次に、ABB・インディア、ラーセン・アンド・トゥプロ、バーラト・ヘビー・エレクトリカルズ、アソシエイテッドセメントといった会社は、インフラ関連の銘柄になります。インドははっきりいってインフラの整備が遅れています。道路事情が悪い中、小型車の交通がどんどん増加している姿がこれを物語っています。しかし、最近は国をあげてくインフラ整備に乗り出したところであり、インフラ整備による内需の拡大といった恩恵を受ける銘柄が数多く出てくると思われます。

もうひとつのキーワードは、インド消費の拡大による個人ローン／住宅ローンの増加です。ICICバンクやハウジング・ディベロップメント・ファイナンスは、住宅ローンや個人ローン商品を提供していますが、これらの対前年の伸び率がかなり高くなっています。経済力をつけてきたミドルクラスが、住宅、自動車、家電製品を積極的に購入しており、購入の際にはローンを組むことに抵抗感が全くないといわれています。

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