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• ※「メリルリンチ・ゴールド・ファンド」のファンド名は社名変更に伴い「ブラックロック・ゴールド・ファンド」へ変更されております。

メリルリンチ・ゴールド・ファンド

ゴールド、金鉱株式、その投資魅力

金価格の推移

下のグラフは、1975年からの金価格の推移です。1970年代後半から2001年ごろまで、第2次オイルショック、イラン・イラク戦争など国際的な緊張感が高まり、通貨に対する信認が薄れ、1980年代初頭に金価格は最高値をつけました。その後、メキシコ危機やプラザ合意などで一時的に反発する局面はあったものの、その後の約20年間は金価格は供給過剰や鉱山会社の金のヘッジ売り、ヘッジファンドによる売却、欧州中央銀行による売却懸念などを受け、総じて下落基調をたどりました。しかし、1999年に取り決められたワシントン協定*はそれまで常に意識されていた「中央銀行の売却懸念」を透明性のあるものとし、市場は落ち着き始めました。2001年ごろから米国の金融緩和の動き、同9月の同時多発テロなどを受け、不透明な投資環境のもとで金が再び注目され、現在に至っています。

*ワシントン協定：ヨーロッパ15の中央銀行により合意された「金の売却と貸出しに関する協定」で、各中央銀行の保有する金の売却量の5年間の上限を定めたもので、2004年9月に第2次ワシントン協定としてさらに5年間更新されました。

金の生産国と消費国（2003年）

1994年と比較すると、世界全体の産出量はわずかに増えています。（2285トン→2593トン）1994年当時の南アフリカの産出量は584トン、アメリカ326トンでした。この10年で中国、ロシアの生産量が増え、市場関係者が注目しています。

新しい投資需要

〈インド〉

インドは世界一の金需要国です。宝飾品としての需要はインドの婚礼などを見るとお分かりとは思いますが、好景気に支えられ新たに生まれた中流階級の消費需要は非常に強くなっています。

〈中国〉

中国では長らく規制により、個人の金取引は制限されていました。2003年6月に個人の金取引が解禁されてからは、個人からの投資に注目が集まっています。また、輸出で潤った外貨準備が米ドルに偏重していることから、一部を金で保有する動きも見られます。

〈金版ETF*の登場〉

金版ETFの登場は、欧米の機関投資家に新たな選択を与えることになりました。金は他のどの金融資産とも相関が低く、分散投資を目的とする投資家には最適な投資先と認識されていますが、大部分の機関投資家は運用上の規制から、金そのものをポートフォリオに組み入れることができませんでした。そこで登場した金版ETFはあくまで証券取引所に上場する有価証券のかたちをとることから、機関投資家はこれを通じて金市場に投資することが可能となりました。（2003年4月オーストラリア、同12月イギリス、2004年11月アメリカで上場され、今後カナダでも上場の予定があります。）

現在のETFの時価総額は約6.3億米ドル　金48.87トン（2002年の日本の宝飾品消費量と同じ）

*ETF（Exchange Traded Funds）は、特定の指数（ここでは金価格）に連動することを目的に運用される投資信託で、通常の株式と同じように証券取引所においていつでも売買が可能。証券取引所に上場されたインデックスファンド。

金と金鉱株の動き

〈金鉱株とは〉

金鉱株とは、主に金の採掘・精錬を行う企業の株式を指します。金鉱株への投資はあくまでも株式投資ですから、金そのものとは違いますが、金鉱株の株価は金価格と同じ方向に、より大きく動く傾向が見られます。

（出所）Bloombergデータよりメリルリンチ作成

金鉱株と他資産の相関

下のグラフから分かりますように、金鉱株は、株式や債券など他の資産との相関が低いと言えます。したがって、金鉱株をポートフォリオの一部に組み入れることによって、分散投資効果が発揮されます。

（出所）ワールド・ゴールド・カウンシルよりメリルリンチ作成

 

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