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• SG アラブ株式ファンド
• GS アジア不動産株＆リート・ファンド
• DIAM高金利通貨ファンド（愛称：通貨セレクション）

GS アジア不動産株＆リート・ファンド

ファンドの特色

1. マザーファンドを通して、香港、シンガポール、中国を中心とした日本を除くアジア諸国・地域に上場されている不動産関連株式およびリート（不動産投資信託）に投資。拡大・発展が期待できるアジア諸国・地域における不動産市場の収益機会を捉えることを目指します。

投資対象国

注：上記は、あくまで例示をもって理解を深めていただくためのものです。本ファンドが必ずしも上記のすべての国・地域に投資するとは限りません。また、上記以外の国・地域に投資する場合もあります。

• 不動産関連株式とリートに投資することで、キャピタル・ゲインとインカム・ゲインの双方の収益機会の獲得を目指します。

  リートは、賃料収入など、物件が生み出す収益を重視するのに対し、不動産会社は、賃貸ビジネスからの賃料収入以外でも、不動産開発を通じた収益獲得を目指しています。不動産関連株式とリートに投資することで、不動産市場の拡大からもたらされる収益機会を捉えることが期待できます。

不動産関連株式とリートの魅力

注：上記は、例示をもって理解を深めて頂くことを目的としたものです。写真はイメージです。

2. 当ファンドは2つのマザーファンドに投資するファンド・オブ・ファンズ形式で運用します。

ファンドの仕組み

各マザーファンドの投資比率は、アジア不動産株市場およびアジアリート市場の時価総額を勘案し、決定いたします。当初設定時においては、不動産関連株式とリートの実質的な投資比率はそれぞれ80％：20％とします。

• （注）市況動向や資金動向その他の要因等によっては、上記の運用ができない場合があります。

3. 不動産証券投資の分野で、豊富な経験と実績を持つゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントの運用リソースを活用します。

【ゴールドマン・サックス･アセット･マネジメント（GSAM）とは】

ゴールドマン・サックスは、1869年（明治2年）創立の世界の主要な投資銀行のひとつであり、世界の主要都市に拠点を有し、世界中の政府機関・企業・金融機関等に対して、投資銀行業務・証券売買業務・為替商品取引・資産運用業務など、多岐にわたる金融サービスを提供しています。
ゴールドマン・サックスの資産運用グループであるゴールドマン・サックス・アセット・マネジメントは、1988年の設立以来、世界各国の投資家に資産運用サービスを提供しており、2007年6月末現在、グループ全体で7,011億米ドル（約86.4兆円、1米ドル＝123.26円にて換算）の資産を運用しています。

【ファンドの運用体制】

当ファンドにおけるマザーファンドの組入指図は委託会社のマルチプロダクト･ファンド室が担当します。各資産への投資割合の決定は、ゴールドマン・サックス（シンガポール）ピー・ティー・イーおよびゴールドマン・サックス・ＪＢウェア・インベストメント・マネジメント・ピー・ティー・ワイ・リミテッド（オーストラリア）の助言に基づき行います。
マザーファンドの運用は、ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント・インターナショナル（ロンドン）、ゴールドマン・サックス（シンガポール）ピー・ティー・イー、ゴールドマン・サックス・ＪＢウェア・インベストメント・マネジメント・ピー・ティー・ワイ・リミテッド（オーストラリア）の不動産証券運用チームが担当します。運用に当たっては、各拠点に配置されたポートフォリオ・マネジャーによるファンダメンタル・リサーチ体制に加え、グローバル株式チームとの定期的なミーティング等を通じて情報の共有化を図っています。

【運用プロセス】

• アジア地域の担当者が「市場動向」「経営者」「財務内容」「バリュエーション」に着目したボトムアップ・アプローチにより銘柄の調査を行います。
• 銘柄調査においては「企業を見る目」と「不動産を見る目」の双方を重視します。

＜投資基準＞

■企業を見る目

企業としての不動産株およびリートの財務分析や経営戦略を分析する能力

■不動産を見る目

不動産株およびリートが保有する不動産の市場動向や価値を分析する能力

※本運用プロセスおよび本運用プロセスにて用いられるリスク管理モデルがその目的を達成できる保証はありません。また本運用プロセスは変更される場合があります。

4. 原則として、3ヶ月毎の決算時に、株式やリートの値上がり益および為替の評価益等を中心に分配を行います。

決算は2月、5月、8月、11月の各17日（休業日の場合は翌営業日）。初回決算日は2008年5月19日。

• ※ただし、運用状況等によっては分配を行わないこともあります。

5. 外貨建資産については原則として対円での為替ヘッジは行いません。

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