MONEYKitトップ > from MONEYKit > 投信レポート > 「いま見直されるインデックスファンドの魅力とは」〜中長期の資産運用のポイント〜
退職後にはどの程度の資金が必要なのだろうか。ゆとりある生活を享受するためには約1億円もの資金が必要であると人気FPの横山利香氏は言う。そこで今回は、長期的な資産運用に役立つ、インデックスファンドの魅力について横山氏に伺った。
- 横山 利香（よこやま りか）氏
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ファイナンシャル・プランナー 認定テクニカルアナリスト（CMTA）
株式投資をはじめ、外貨投資や投資信託、不動産投資などさまざまな資産運用をテーマに、雑誌やWebコンテンツを中心に執筆・取材・講演活動などで活躍中。著書に「今日から私も投資信託デビュー」「私もカブドットコムで株デビュー」「私もインターネットで外貨デビュー」（C&R研究所）、「ぜったいデキます！初めてのインターネット株取引」（技術評論社）など。
資産運用のあり方を見直す動きが加速
老後、すなわち現役引退後の生活設計をいま一度見直そう、という人が増えています。今年に入ってから、いわゆる「宙に浮いた年金記録」がおよそ5千万件もあるなど、一連の年金記録漏れ問題が発覚し、不安を感じた大勢の国民から全国の社会保険事務所に問い合わせが殺到するなど社会問題化しています。
また、中国やインドなどの新興国の急速な経済発展に伴い、世界的にエネルギー資源価格が高騰しています。こうしたことは将来インフレとなって私たちの生活をも脅かしかねません。
日本人の平均寿命がおよそ80歳となったいま、退職後の人生はもはや「老後」とは呼べなくなりました。
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」（平成16年）によると、老後の夫婦二人の最低限必要な生活費として24.2万円、ゆとりある生活を送るためには37.9万円が必要という調査結果が出ています。厚生労働省によると、平成17年の日本人の平均寿命は男性が78.53歳、女性が85.49歳で、その中間値は82.01歳です。60歳で退職するとして退職後の人生をゆとりあるものにするなら、約1億円が必要となります（37.9万円×12ヶ月×22.01年＝約1億円）。仮に退職金が2500万円（日本経団連によると、定年退職者退職金の平均額は2490万円）、年金の年間受給額が200万円だと仮定しても、依然として約3000万円が不足する計算です。
この3000万円を調達するためには、現役時代からの資産運用が重要となります。将来必要となる資金を中長期的に運用する場合、注目したいのがインデックスファンドです。
今見直されるインデックスファンドの魅力
資産運用全般について言えることですが、いかにリスクを抑えるかということが重要です。特に将来必要となる資金の場合、極端に大きなリスクをとって運用するというのは妥当ではないでしょう。また中長期での運用を考える場合、運用の効率性やコストにも気を使う必要があります。
アクティブコストを払って情報の収集・分析を行い、市場を上回るパフォーマンスを狙うアクティブファンドに対して、インデックスファンドは市場自体が効率的であるという考え方に立ち、その市場とほぼ同じパフォーマンスを目指し、構成銘柄もそれにほぼ沿って運用されます。したがってファンドマネージャーの運用能力に左右されるアクティブファンドとは異なり、インデックスファンドはマネージャーリスクが小さいと言えます。さらに、アクティブコストを払っていない分、信託報酬など運用にかかるコストが低いといった特徴もあります。
インデックスファンドの多彩なラインナップ
インデックスファンドにも多数ありますが、その中でも長期の資産運用に役立ちそうなのが、中央三井アセットマネジメントのインデックスファンドです。同社は、2001年に日本株式・日本債券・外国株式・外国債券の4資産のインデックスファンド（及びマザーファンド）の運用を開始し、現在では各マザーファンドの純資産総額はいずれも大きく成長するに至っています。スケールメリットを活かしファンド運営コストを低く抑えることにより、インデックスファンドとして高い品質の維持が可能となります。
※表示対象期間：2001/02/22〜2007/12/28
マザーファンドに投資助言を行う中央三井アセット信託銀行は、年金運用の世界において他社に先駆けパッシブ運用を取り入れたことで知られており、そうしたノウハウが結集されたファンドと言えます。
信託報酬に目を向けてみると、例えば「中央三井外国債券インデックスファンド」では0.735％（税込）に設定されています。アクティブファンドや外国資産を組入れたファンドでは1％以上の信託報酬となるのが一般的ですので、相対的に低い水準に設定されていると言えるでしょう。
一般的に、株式は債券よりもリスクが高く（価格の変動率が大きく）、外国に投資する場合は為替のリスクもあります。中央三井アセットマネジメントの4つのインデックスファンドを組み合わせ、許容リスクに合わせたポートフォリオを形成することができます。すでにご自身が保有している金融商品と相関性の低いファンドを選択することで、ポートフォリオ全体におけるリスク分散を図ることも可能です。
資産運用を10年、20年といった単位で続けていくことを考えると、コストはできるだけおさえて、パフォーマンスの低下を最小限にとどめることが必要です。リスク分散効果が高く、運用コストが低いインデックスファンドをポートフォリオに組み込むことは、長期の資産運用を考える上で賢明な選択といえるのではないでしょうか。
中央三井日本株式インデックスファンド
ベンチマーク：TOPIX（東証株価指数）
原則として東京証券取引所第一部に上場されている銘柄に投資します。
主なリスク：株価変動リスク、信用リスク、流動性リスク
信託報酬：信託財産の純資産総額に対して年率0.63％（税抜 年率0.60％）
中央三井日本債券インデックスファンド
ベンチマーク：NOMURA-BPI総合
わが国の公社債に投資します。
主なリスク：金利リスク、信用リスク、流動性リスク
信託報酬：信託財産の純資産総額に対して年率0.525％（税抜 年率0.50％）
中央三井外国株式インデックスファンド
ベンチマーク：モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル・コクサイ指数（MSCIコクサイ指数）（円ベース）
わが国を除く世界の主要国の株式に投資します。
主なリスク：株価変動リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク
信託報酬：信託財産の純資産総額に対して年率0.84％（税抜 年率0.80％）
中央三井外国債券インデックスファンド
ベンチマーク：シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）
シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）に採用されている国の国債等に投資します。
主なリスク：金利リスク、為替変動リスク、信用リスク、流動性リスク
信託報酬：信託財産の純資産総額に対して年率0.735％（税抜 年率0.70％）
- 各ファンドの運用はマザーファンドを通じて行われます。
- TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、東京証券取引所の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は東京証券取引所が有します。東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出若しくは公表の方法の変更、TOPIXの指数値の算出若しくは公表の停止又はTOPIXの商標の変更若しくは使用の停止を行うことができます。また、東京証券取引所は、TOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
- 「NOMURーBPI総合」は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表わす投資収益指数で、一定の組入れ基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。この指数は、野村證券株式会社の知的財産であり、野村證券株式会社は、当ファンドの運用成果に関し、一切責任はありません。
- MSCIコクサイ指数とは、MSCI（モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル）が開発した株価指数で、日本を除く 世界主要国の株価指数を、各国の株式時価総額をベースに合成したものです。同指数に関する著作権、 知的財産権およびその他の一切の権利はMSCIに帰属します。また、MSCIは同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
- シティグループ世界国債インデックスとは、シティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。
- 当レポートは情報の提供を目的として中央三井アセットマネジメント株式会社が作成し、ロイター広告記事として2007年上旬に掲載されていたものを収録したものです。投資その他の行動を勧誘する目的で作成したものではありません。投資対象・投資機会の選択などの投資にかかる最終決定は、お客さまご自身の判断でなさるようにお願いいたします。
- 当レポートは、中央三井アセットマネジメント株式会社が信頼できると判断した情報源をもとに作成したものですが、その内容および情報の正確性、完全性または適時性について、中央三井アセットマネジメント株式会社およびソニー銀行株式会社は保証を行っておらず、また、いかなる責任を持つものでもありません。当レポートの記載内容に関するご質問・ご照会などには一切お答えいたしかねますので予めご了承お願いいたします。また、当レポートの記載内容は、予告なしに変更することがあります。
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