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- ※「DKA株式オープン」のファンド名は社名変更に伴い「MHAM株式オープン」へ変更されております。

ファンドマネージャーインタビュー<日本株式編>の第3回は「DKA株式オープン」です。同ファンドは第一勧業アセットマネジメントの旗艦ファンドというだけでなく、1976年に設定された歴史あるファンドです。銘柄選定の考えかたなどを中心に、シニア・ファンドマネージャーの新井剛氏にお話をうかがいました。(以下、敬称略)
(このインタビューは2004年1月9日に行われました。)
直近のパフォーマンスについて
まずは、直近のパフォーマンスについて簡単にご説明いただけますか?
昨年は、参考指数であるTOPIX(東証株価指数)を2.27%上回りました。前半に少し苦戦、後半大きく挽回し、直近まで改善傾向という状況です。
前半と後半、それぞれの状況についてもう少し教えてください。
前半は、昨年4月頃の、代行返上(※1)等による需給悪化懸念から大型株が特に売られるような状況で、比較的上位に組み入れていた大型優良株がアンダーパフォームした影響を受けました。後半は、TOPIXを6%強上回っており、改善しています。要因としては、昨年の半ば以降新たに組み入れや買い増しを行った不動産、銀行、KDDIなどの情報・通信セクター、その他に中・小型のIT銘柄のプラスが非常に寄与しました。また、昨年から保有しているガラス・土石など素材系の企業で、業績回復が期待できるような銘柄をさらに買い増したことも寄与しました。
不動産、銀行を組み入れたのはどういった理由からですか?
不動産は、マクロの指標からヒントを得ました。オフィスビルの空室率がピークアウトしてくるだろうというところで、「2003年問題」(※2)といわれるような需給悪化局面がだんだん緩和されてくることを想定し、住友不動産などに投資を行いました。銀行につきましては、昨年5月に決算が出た段階で、不良債権問題がまだ存在するもののピークアウトがかなり明確になっていました。今期もそれがかなり顕在化するだろうという確信がだんだん高まってきたため、組み入れました。


- ※1 代行返上
これまで国の厚生年金に代わって企業が運用していた厚生年金基金の代行部分を、国に返上すること。代行部分を現金で返上する場合、株式など組み入れ資産を売却することから、株式市場における需給悪化の一因となっています。 - ※2 2003年問題
汐留、品川、六本木など都心における超大型オフィスビルの供給過多による影響。オフィス賃貸市場の需給悪化により、空室率の大幅上昇と賃貸料の急激な下落が懸念されていました。
- ファンドマネージャー・インタビュー 新井剛氏(1)
- ファンドマネージャー・インタビュー 新井剛氏(2)
- ファンドマネージャー・インタビュー 新井剛氏(3)
- ファンドマネージャー・インタビュー 新井剛氏(4)

