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AIGコモディティファンド（愛称：ネイチャーメイド）
コモディティ投資の魅力
■将来のインフレに備える
現在の日本は近年まれに見るデフレ時代を経験していますが、いつまでもデフレ環境が継続するとはいえません。インフレになれば、『モノ』の価格は↑上昇、反対に貨幣価値は↓目減りし、金融資産の実質的価値は減ってしまいます。
コモディティに投資する、ということは、日常生活に不可欠なエネルギーや資源、食料など『モノ』（実物資産）を保有することを意味します。将来、インフレが進行した場合でも、コモディティに投資していれば、『モノ』の価値の値上がりと同じように、価格の上昇が期待できます。
- インフレとコモディティ価格の関係
- コモディティは『モノ』への投資なので、インフレとの相関がとても高いことがわかります
※米国の消費者物価指数はコアCPI、コモディティ指数はDJ-AIGコモディティ・インデックスを基にAIG投信投資顧問が作成。
※上記グラフは過去の実績に基づくものであって、将来の結果をお約束するものではありません。
出所：ブルームバーグ（1992年1月から2006年11月）
将来のインフレに備えて、『実物資産』＝コモディティは新たな資産の選択肢です。
■分散投資効果の追求
コモディティは、景気の局面に応じて、株式や債券などの伝統的な資産とは異なる特有の動きを示します。
すでに株式や債券、REITなど、さまざまな投資対象に大切な資産を分散投資されている方も多いでしょう。そこに、今保有している資産とは異なる性格を持つコモディティを加えることで、より効果的な分散投資が期待できます。
- 景気局面ごとでの異なる傾向
- それぞれの資産の異なる強みを組み合わせることで、理想的な分散投資が実現します。
※景気サイクルの定義はNational Bureau of Economic Research（NBER）に基づきます。コモディティ 先物：ゴートン-ローエンホースト均等加重指数（均等に分散された先物インデックス（含む担保金リターン））、米国株式：Ibbotson Large Company Stocks Index、米国社債：Long-Term Corporate Bonds Indices（1959年7月から2004年12月、全て米国ドルベース）
ここにご紹介した指数に投資することはできません。上記のグラフ・データは過去のものであり、将来の運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。
出所：バンク・エー・アイ・ジー証券会社、ゴートン/ローエンホースト共著『Facts and Fantasies about Commodity Futures』よりAIG投信投資顧問が作成。 - 株式や債券との効果的な組合せ
- コモディティを加えることで、より安定した動きになります。
各資産クラスの推移
※上記のグラフは、コモディティはDJ-AIGコモディティ・トータル・リターン・インデックス、世界株式はMSCIワールド・インデックス・フリー、世界債券はシティグループ世界国債インデックスを基にAIG投信投資顧問が作成。
※上記グラフ・データは過去の実績を示すものであり、将来の運用成果を示唆するあるいは保証するものではありません。
1991年1月を100として指数化しています。（全て米国ドルベース）
出所：ブルームバーグ（1991年1月から2006年12月） - リスク/リターン特性
- ※4資産は、日本債券･日本株式･外国債券･外国株式を各25％保有したと仮定した場合になります。
4資産+コモディティは、コモディティと日本債券･日本株式･外国債券･外国株式を各20％保有したと仮定した場合になります。
※上記のグラフは、コモディティ：DJ-AIGコモディティ・トータル・リターン・インデックス、世界株式：MSCIワールド・インデックス・フリー、世界債券：シティグループ世界国債インデックス、日本債券：NOMURA-BPI総合指数、日本株式：TOPIXを基にAIG投信投資顧問が作成。（全て円換算ベース） データ出所：ブルームバーグ
※上記は、当ファンドの実績ではありません。インデックスに直接投資することはできず、取引コストや流動性などの市場要因は考慮されていませんので実際の取引結果とは異なります。
更なる分散投資効果の追求に、コモディティは注目されている資産です。
■コモディティを取り巻く市場環境
近年注目されるようになってきたBRICｓ（ブラジル、ロシア、インド、中国）をはじめとする新成長国の急速な経済成長、また、まだまだ増加が予想される世界の人口。
これらの要因により、今後、食料やエネルギーなど『モノ』への需要は増大し、需給関係はひっ迫していくことが予想されます。
- 目覚しい経済成長の新成長国
- 新成長国は先進国の2倍以上のスピードで成長しています。
出所：国際通貨基金（IMF）、先進国および新成長国の国分類はIMFの基準に基づいています。（2006年9月） - 増加する世界人口
- 人口の増加はアジア、アフリカなど、経済成長が目覚しい新成長国が中心です。
※上記は、国際連合のWorld Population Prospects: The 2004 Revisionを基にAIG投信投資顧問が作成
新成長国の高度経済成長に伴う、ガソリン、電力をはじめとした原油への需要増、また、インフラ整備に伴う「鉄」「銅」「アルミ」などの鉱産資源への需要も急増しています。
- 拡大するエネルギー需要と限界に近づく世界の原油精製余力
- エネルギーの需給関係は、今後ますますひっ迫していくことが予想されます。
【左図】出所：経済産業省資源エネルギー庁のデータを基にAIG投信投資顧問が作成（2004年）
【右図】出所：BP社のデータを基にAIG投信投資顧問が作成（1965年から2005年）
世界的な人口増による食料需要拡大、その反対の地球温暖化など異常気象や新成長国の工業化による耕作地面積の減少による供給減少により、今後、「農作物」の需給バランスは厳しい状況が予想されます。
また、中国、インドをはじめとした新成長国の急速な経済発展による食生活の変化と、代替エネルギーとしての穀物利用なども「農作物」の需要を押し上げると考えられます。
- トウモロコシ・・・家畜飼料と代替燃料利用
- 小麦・・・アジア地域を中心にパン食化が進む
- 砂糖・・・中国、インドによる菓子需要と代替燃料利用
- 生牛・・・中国の肉食化が進み需要は増加
- 世界の穀物生産量・消費量・在庫率
- 穀物の在庫は歴史的低水準まで下がってきています。
出所：米国農務省（1977年から2005年）
コモディティに投資することで、新成長国の経済成長を『モノ』の価格の値上がり、という形でとらえることが可能となります。
| 価格変動リスク （商品市況リスク） |
マザーファンドの主要投資対象である米国ドル建ての商品指数連動債は、DJ-AIGコモディティ・インデックスの騰落率に償還価額がおおむね連動するので、マザーファンド受益証券の基準価額はDJ-AIGコモディティ・インデックスの影響を受けます。DJ-AIGコモディティ・インデックスはさまざまな商品先物の価格変動を表すインデックスであり、それぞれの商品の需給関係や為替、金利の変化などさまざまな要因で大きく変動します。 |
|---|---|
| 信用リスク | 組入有価証券等の発行体、利息・配当・償還金の支払不能または債務不履行（デフォルト）の影響を受け、基準価額が下落することがあります。 |
| 流動性リスク | 組入有価証券等を売買しようとする場合に、当該有価証券等の需給状況により、希望する時期および価格で売買できないリスクをいいます。この影響を受け基準価額が下落する要因になることがあります。 |
| 為替変動リスク | 当ファンドは米国ドル建ての商品指数連動債を主要投資対象とし、原則として為替ヘッジを行わないため為替変動リスクを伴います。 |
| その他のリスク | 当ファンドはDJ-AIGコモディティ・インデックスの騰落率に償還価額等が連動する米国ドル建ての商品指数連動債を原則として高位に組み入れて運用しますが、ファンドの基準価額の騰落率と、DJ-AIGコモディティ・インデックスを円換算したものとの騰落率は必ずしも一致しません。 この要因は、主として、ファンドの流動性を確保するためにファンドの一部を短期金融資産に投資すること、資金の流出入から実際に商品指数連動債を売買するためのタイミングのずれ、商品指数連動債の売買・評価価格と指数とのずれ、ならびに売買コストや信託報酬等の費用を負担すること等によるものです。 また、ファンドの投資成果がDJ-AIGコモディティ・インデックスを円換算したものとの連動または上回ることを保証するものではありません。 |
- ※ 上記のリスクは、当ファンドに投資する場合のすべてを網羅するものではありません。詳細は「目論見書」をご覧ください。
AIGコモディティファンド（愛称：ネイチャーメイド）
- ファンドの特色
- 『DJ-AIGコモディティ・インデックスSM』の特徴
- コモディティ投資の魅力
