MONEYKitトップ > from MONEYKit > 投信レポート > 相場変動時こそ“インデックスファンド”と“分散投資”で乗り切ろう
相場急変時にも耐えられる資産運用の方法とは？
ソニーバンクのファンド販売額ランキングでも常連のインデックスファンド。多くのお客さまに分散投資のツールとしてご活用いただいています。しかし分散投資を実践していても、最近の株価下落の影響から不安な気持ちになっているかたも多いと思います。今回、相場変動時の資産運用とインデックスファンドの活用方法について、ソニーバンクでお取り扱いしているインデックスファンドの運用会社の中から、中央三井アセットマネジメントにお話をうかがいました。（2008年8月の回答です）
関連情報
「中央三井日本債券インデックスファンド」のご紹介
わが国の公社債に分散投資を行い、日本の債券市場における代表的な指数「NOMURA-BPI 総合」に連動する投資成果を目標として運用を行います。ファミリーファンド方式を採用することで、スケールメリットを活かした効率的な運用を目指します。
「中央三井外国債券インデックスファンド」のご紹介
日本を除く世界主要国の国債等に分散投資を行い、外国の債券市場における代表的な指数「シティグループ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし・円ベース）」に連動する投資成果を目標として運用を行います。ファミリーファンド方式を採用することで、スケールメリットを活かした効率的な運用を目指します。
「中央三井日本株式インデックスファンド」のご紹介
東京証券取引所第一部に上場されている銘柄に分散投資を行い、日本の株式市場における代表的な指数「TOPIX（東証株価指数）」に連動する投資成果を目標として運用を行います。ファミリーファンド方式を採用することで、スケールメリットを活かした効率的な運用を目指します。
「中央三井外国株式インデックスファンド」のご紹介
日本を除く世界主要国の株式に分散投資を行い、外国の株式市場における代表的な指数「MSCIコクサイ指数（円ベース）」に連動する投資成果を目標として運用を行います。ファミリーファンド方式を採用することで、スケールメリットを活かした効率的な運用を目指します。
- 当資料で使用している指数について（出所 ：Bloombergなど）
- 国内株式：TOPIX（配当込み）
国内債券：NOMURA-BPI総合
海外株式：MSCIコクサイ指数（円ベース）
海外債券：シティグループ世界国債インデックス（日本除く、ヘッジなし、円ベース）
- 「TOPIX」は株式会社東京証券取引所（以下「東証」といいます。）が公表する、東京証券取引所第一部に上場されている銘柄全体の動向を表す投資収益指数です。TOPIXの指数値及びTOPIXの商標は、東証の知的財産であり、株価指数の算出、指数値の公表、利用などTOPIXに関するすべての権利及びTOPIXの商標に関するすべての権利は東証が有しています。東証はTOPIXの指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。
- 「NOMURA-BPI総合」は、野村證券株式会社が公表する、国内で発行された公募利付債券の市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。この指数は野村證券株式会社の知的財産であり、野村證券株式会社は、「中央三井日本債券マザーファンド」の運用成果に関し、一切の責任はありません。
- 「MSCIコクサイ指数」はMSCI Inc.が開発した株価指数で、日本を除く世界主要国の株価指数を、各国の株式総額ベースに合成したものです。同指数に関する著作権、知的財産権及びその他一切の権利はMSCI Inc.に属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利及び公表を停止する権利を有しています。
- 「シティグループ世界国債インデックス」はシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクが開発した、世界主要国の国債の総合投資利回りを各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。
【ご注意】
- ソニーバンクの投資信託のお取り引きは満20歳以上のお客さまにご利用いただけます。
- 投資信託は運用会社が設定・運用している商品であり、預金ではありません。
- 投資信託は預金保険の対象ではありません。
- 銀行は証券会社とは異なり、投資者保護基金に加入していません。したがって、ソニーバンクでご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象とはなりません。
- 投資信託は元本保証および利回り保証のいずれもありません。
- 投資信託は投資した証券等の価格の下落やそれらの証券等の発行者の信用状況の悪化、投資信託の表示通貨が外貨建てである場合に基準価格を円換算するとき、または投資した証券等の通貨が投資信託の表示通貨と異なるときにおける為替リスク等により、その基準価格が下落して購入金額を下回る場合があります。これらによる損失はお客さまご自身にご負担いただきます。
- ご購入の際には、必ず「目論見書」をご覧ください。
